導入事例

株式会社JR東日本グリーンパートナーズ

JR東日本グリーンパートナーズは、JR東日本における障がい者雇用の促進と長期的な雇用安定を図るために設立された特例子会社です。私たちは障がいの有無に関わらず、社員一人ひとりの個性が最大限に発揮され、いきいきと活躍できる職場づくりを目指しています。

インタビュー協力

株式会社JR東日本グリーンパートナーズ
総務部　部長　春原尊史様
受託事業部　係長　佐藤みゆき様
総務部　横山仁美様
経営デザイン室　渡辺佑貴子様
受託事業部　高原萌様

（左から高原様、横山様、春原様、佐藤様、渡辺様）

導入前の課題：体系的な研修体制の不在と、学習意欲に応えられない環境

Ｑ：Special Learning for businessを導入したきっかけを教えてください。

横山様：「全員に学びのチャンスを」——それが私たちの思いでした。これまで対面研修を続けてきましたが、日程調整の難しさ、シフト勤務との兼ね合い、会場への移動時間など、対面研修には物理的な限界がありました。結果として、参加できない社員も多く、”全員で障がい者理解について学ぶ”という理想には届いていませんでした。

春原様：JR東日本グループとして、すべての社員に質の高い教育機会を提供することは使命です。Special Learning for Businessとの出会いは、まさに探していた答えでした。動画を通じて当事者の声やリアルな現場を学べる仕組みに、「これなら誰も取り残されない」と確信しました。

Q:Special Learning for businessをお選びいただいた理由は何でしたか。

渡辺様：第一に、知識の習得だけでなく「どう行動すべきか」まで具体的に示してくれる実践性に魅力を感じました。1動画3分程度という短時間でありながら、専門家による質の高いコンテンツは、座学では得られない”共感”と”実感”をもたらしてくれます。

さらに、eラーニング形式により、シフト制の現場でも各自のペースで学習できる柔軟性が、今の多様な働き方にフィットしました。すき間時間を活用できるこの手軽さが、導入の大きな決め手となりました。

また、毎年開催されている対面研修では参加人数に限りがありましたが、Special Learning for businessは職位に関係なく、学びたい気持ちさえあれば誰でも利用できる公平さも大きな魅力です。

導入後の変化と効果：共通の判断軸が生まれ、支援の質が向上

Ｑ：Special Learning for businessを導入して、どのような変化がありましたか。

佐藤様：最も大きな変化は、「学びの時間」が組織として保障されるようになったことです。班長は常にスタッフと一緒に働いているため、これまでは落ち着いて学ぶ時間が取れない状況でした。本来、支援する立場だからこそ学びが必要なのに、それが難しいというジレンマがありました。Special Learning for business導入後は社内の体制が整い、班長たちが業務の中で落ち着いて動画を視聴できるようになりました。この「学びの時間」が、より良い職場づくりにつながっていくことを期待しています。

横山様： 以前の現場では「これで正しいのか？」と迷う場面もありましたが、Special Learning for businessが“共通の判断軸”になってくれました。
全員が同じ専門的な知識を学べることで、どの担当者に相談しても一貫した対応ができるようになり、みんなが同じ知識基盤を持てることへの安心感も大きいです。現場の雰囲気も、より協力的で前向きなものに変わってきているように思います。

プロが制作した高品質コンテンツが、現場の意識と行動を変革

Ｑ：研修内容で特に役立った部分や印象に残った点はありますか。

佐藤様：「社会は障がいのない人の都合でつくられている」というメッセージには深く考えさせられました。この気づきが、日々の業務における環境整備や合理的配慮の重要性を再認識させてくれました。JR東日本グループとして、誰もが利用しやすいサービスを提供する使命を改めて感じています。

高原様：「障がいはその人の一部にすぎない」という視点、そして当事者や保護者の生の声が収録されている点が素晴らしいです。理論だけでなく、「声かけの具体例」「NGとOKの接し方の実演」など、明日から使える実践的なヒントが満載で、現場での迷いがぐっと少なくなりました。

Special Learning for Business 導入を検討している企業へのメッセージ

Ｑ：特例子会社の研修担当者の方々へメッセージをお願いします

渡辺様：障がい者雇用において大切なのは、支援する側が理解や知識をきちんと共有できていることだと、私たちは考えています。そのための土台として、「Special Learning for Business」がとても役立っています。これは単なる研修ツールではなく、学んだことを現場で共有し、共通の理解を育むための“学びのきっかけ”として活用しています。こうした学びの上に、現場での実践や経験が積み重なることで、障がい者雇用の質がより安定し、確かなものになっていくと感じています。

今後、このツールが職位に関係なくさらに多くの社員に広がっていけば、現場ごとの支援のばらつきも少なくなり、誰もが安心して働ける職場環境が、少しずつ整っていくと信じています。

春原様：特例子会社として、障がいのある社員一人ひとりが最大限に力を発揮できる環境を作ることは、私たちが果たすべき責任だと考えています。Special Learning for Businessは、その実現に向けた強力な味方となってくれています。

これからも全員で学び合える文化を育て、JR東日本グループの一員として、誰もが誇りを持って働ける職場づくりを続けていきたいです。同じ思いを持つ企業の皆様に、ぜひこのツールを活用していただき、共に日本の障がい者雇用をより良いものにしていければと願っています。

スペシャルラーニング for business とは

2024年4月から、障がい者雇用に取り組む企業向けeラーニングです。
「そもそも障がいとは何か」といった総論から、現場で活かせる実践法まで、幅広くご用意しております。

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